別々の出来事でしょうか?

別々の出来事でしょうか?

年始のございさつで頂きました「くるみっこ」です。カワイイし美味しい。

年始と言えば、もう年を越して早くも10日目ですね。今年も残すところあと355日。一方で社会は平穏な10日間とはいかなかったようですが、今日は「新年早々世界を騒がせているネタ」について、私が勝手な妄想を繰り広げて行きたいと思います。あくまでも勝手なストーリーなので悪しからず。

さて、新年早々世界を騒がせていることと言えば、アメリカとイランの空爆合戦。これは今に始まった事ではありませんが、ここのところ、アメリカが独自でエネルギーを掘り当てましたので、原油を中東に完全依存する必要がなくなったという部分も大きな強気の要素でしょう。

日本もそうですが、資本主義社会でエネルギーは生命線。つまりエネルギーを安定的に確保する事は、最上級の重要テーマです。よって、アメリカの国益そのものと直結します。

今回の空爆応酬合戦は、昔から行われてきたものの一環でもありますが、それにしても急にアメリカが大胆に仕掛けた格好です。

そして、この空爆から少し日にちを遡って、普段ではありえないニュースがもう一つありました。もはや誰しもが知っている「カルロス・ゴーン氏の逃亡劇」です。

こちらは、なんともお粗末。彼にとっては保釈金の15億なんて大した額ではありませんよね。プライベートジェットで楽器の箱の中に隠れてレバノンへ逃亡したという報道。

ただ、これも実際は政府関係の人間が関わっていないと到底無理な事でだったのでしょうけども。しかも相当な人が。

っで、今日はこの二つの事件の繋がりを紐解いてゆこうと思います。

まず、大前提、こう言った事件事故が起こる際に「為替や株などの金融商品には必ず下落のサインが出る」ということ。これについては前回の話題で触れましたね。

そしてそれをまるで暗号化された言語であるかの様に、一斉に事故が起こる。いや起こされる。

まず、ゴーン氏の件は、日本が司法取引制度を国会で可決施行が可能になった数ヶ月後に、日産幹部にそれを適応し、内部リークで逮捕に至りました。

随分とちょうど良すぎる話ですけどもね。

仮にこれが偶然ではなく、意図的であったという立場で物事を考えてみたら、結構面白いストーリーが出来上がります。

日産は兼ねてからゴーン氏の働きかけによって、フランスのルノーとの合併が噂されておりました。日産は北米に多くの生産拠点を構えています。

日産のパンフより

つまり、フランスのルノーが合併することによって、欧州がアメリカの自動車産業において、多くの方向性が作れることになります(国内生産と北米と欧州が一気にゴーン氏の手中に入る)。

日本は第二次世界大戦で敗戦国となり、本来アメリカの領土となってもおかしくなかった中、独自の天皇制も残したまま、一つの国として残ることができました。しかし、それは表向きの話であって、戦後の日本はアメリカの都合に合わせて動く国と化しました。

アメリカの債権も言いなりに買わされ、エネルギー政策もアメリカの指示通りに動きます。

要するに、フランスのルノーが北米のシェアをかっさらってしまわれては困ることだった。そこで登場するのが電気自動車を開発するアメリカの「テスラ」。

ここの電気自動車が5Gの発展によって、自動運転装置と共に、世界的なシェアを奪いたいという思惑があります。そもそもテスラと言えば、発明家のニコラ・テスラが連想されます。

発明家のニコラ・テスラはトーマス・エジソンと発送電方式で揉め、結局エジソンに負けてしまった過去があります。

ちなみにテスラの発明した装置は、とても高電圧を放出し、ターゲットまで飛ばすことができますので、ボリュームを上げればとてつもなく恐ろしい兵器にも様変わります。

一説によると、この研究資料の全てを、当時のアメリカのCIAが押収したという話も残っています。

つまり、いわく付きの科学者なのです(右下の雷が落ちる様なロゴがテスラモーター)。

もしもこのテスラの開発が、何か未来の大きなものに関わっているとしたら・・・。と考えてしまいます。

さて、話は戻り、私は日産&ルノーの合併をアメリカ政府が気に入らなかったのではないか?というのがカルロス・ゴーン氏を逮捕に至らせた原因ではないかと思うのです。

しかし、実際に本件で動いたのは日本の特捜。気に入らなかったのはアメリカでしょ?と思われることもしばしば。

先にも書きました通り、日本は第二次世界大戦以降はアメリカの都合によって動く国です。

特に、我が国で人権すらもある意味束縛できる(ゴーン氏の発言でもあります)様な権力を持ったのは特捜の精鋭部隊です。

特捜動くところにアメリカあり。

例えば、アメリカにあからさまに歯向かう様なことをした場合、分かりやすく特捜が動くケースが多いのです。

田中角栄のロッキード事件も、特捜が動く前に打ち出していた政策は、日本経済の発展のため、「日本独自でサウジアラビアから原油を調達できる」というものでした。

原油で独自性を持つのは、日本独自で経済発展されてしまうと、アメリカにとって「歯向かう武器を持つ可能性がある」ということになります。

民間で特捜の動いた案件も興味深い。

例えば、堀江貴文氏(元ライブドア)、村上世彰氏(村上ファンド)なども記憶に新しい。

彼らも実質、お金を無限に増やす能力を兼ね備えていました。

また、民主党政権が誕生する前に代表を務めていた、小沢一郎氏の西松献金問題も特捜案件です。しかも、これを上げなければ小沢氏は総理大臣となって、実質「その在任中は、刑事訴追を受けることはなく、また逮捕されることもない」ということになる寸前でした。

しかも、本件では既に公となっていますが、あの特捜の超エリート集団が、「虚偽の捜査報告を元に逮捕令状」を取っていたという事が判明しました。

自分のこれまで築いてきた立場を、全て崩壊させかねない一線を越えてまで起訴したい理由はどこにあったのか。単に出世やメンツだけの話では説明がつかない様に思います。

これもアメリカの影が見え隠れします。

当時の小沢氏は、中国に大議員団を率いて、今後(政権を取った後)の日中関係を良好にしたいと言うメッセージを打ち出したわけです。総理大臣の座に着くことまではアメリカは容認した。しかし、中国と独自で仲良くしてしまっては、日本の経済規模が大きくなっり、アメリカの脅威となる可能性が出てるく(アメリカに意見できる様になる)。

そしてこの発想は、かの田中角栄氏がやろうとしていたことと同じ様なことであって、小沢一郎氏は田中角栄氏から、息子同然に育てられた経緯があります。

もはや、アメリカからすれば、超要注意人物であったわけ。

っで、なぜ新年早々いきなり大胆なイラン空爆を行ったのか?というのと、カルロズ・ゴーン氏が逃走した事へのメッセージ性を持っている様でなりません。つまり、「間接的にはゴーン氏は日本ではなくアメリカから逃げた」というのが確信ではないかと思うわけです。

これは、日本でもよく行われる常套手段ですが、政治や国策に不利益になる事がスクープされると、その話題の盛り上がりを冷やすため、例えば芸能人の不倫ネタや薬物使用を明るみにして、話題性や報道の枠を奪う格好にするわけです。

つまり、今回のカルロス・ゴーン氏の逃走劇は、実はもっと奥深い要素を孕んでいるのではないかと思うのが私の妄想です。

ちなみに、イラン政府は今回の空爆は2日位前から情報が入っていたという。空爆があったのは1月2日で、カルロス・ゴーン氏が日本から逃亡したのは12月29日の夜のこと。また、ゴーン氏がレバノンで記者会見を行った数時間後に、トランプ大統領がイランに報復攻撃をして、あわや第三次世界大戦になるかならないかの会見をその数時間後に行った。もはや世界中がゴーン氏などどうでもよい状態になっていたことは言うまでもない。